現在幕張メッセで開催中のFOODEX JAPAN 2018（以下：FOODEX、会期：3月6〜9日）に、台湾パビリオンが今年も出展している。出展43回を迎えた今年は桃園市、雲林県、嘉義市、台南市、高雄市、屏東県の6大都市から台湾食品メーカー132社、125ブースの出展が叶い、パビリオンの面積、ブース数ともに過去最高。また面積においては、ほかの海外パビリオンのなかで、4番目に大きい面積を誇った。
なお、今年初めての出展となった桃園市からは、老舗食品メーカーや農会など17社が出展。日本市場参入への第一歩を踏み出した。
主に手土産の商品を扱っているメーカーが多く、チョコレートと組み合わせたパイナップルや干し豆腐など、他社にはない商品を出展するなど差別化を図っていた。桃園市の游建華副市長は「桃園は台湾食品の工業における大都市。出展しているブースも多種多様で、どのメーカーも特色あるものばかりだ」と述べ、日本人来場者が桃園ブースに足を運ぶよう呼びかけた。
一方、他都市のブースにおいても、今年初めて出展した企業も少なくなかった。主な目的は日本の販売代理店を探す事。業者らによると、世界三大食品展と言われる同展に出展し、自社商品を知ってもらう事が前提にあるという。なお、同展はBtoB(企業間取引)を展示の主力としているが、各ブースそれぞれ、味を認知させる狙いから、来場者向けの試食品の提供も行い、自社商品をPRしていた。
特産品をPR、台湾からの輸出15%増へ
FOODEX開催初日には、台湾パビリオン内でオープニングセレモニーが開かれ、台湾貿易センターの黄志芳董事長、行政院農業委員会の林聡賢主任、経済部国際貿易局の倪克浩主任秘書、台北駐日経済文化代表処の謝長廷代表、また、高雄市の陳菊市長、屏東県の潘孟安県長、桃園市の游副市長、台南市の張政源副市長、雲林県の丁彦哲副県長、嘉義市の張恵博副市長6大都市の地方自治体らが出席した。
台湾パビリオンを主催した台湾貿易センターの黄董事長は挨拶で「FOODEXは台湾食品産業を海外市場開拓における重要な催し」とし、台湾を代表する優れた多元性ある農産品が展示される事に期待していた。一方、昨年台湾から日本への輸出は7.82億米ドルにも達し、前年比10.6%増の成長を遂げた事にも言及。しかし、主に冷凍食品、青果、蘭の輸出が大部分を占め、項目が限られていた事から、同展の出展を通じ、日本へ輸出できる項目を増やしていき、「今年は昨年比15%成長」との目標を掲げた。
なお、各地方の市長県長も、独自の特産品をアピールし、台湾食品は「安心」「安全」である事を主張した。
