日本から送られた新型コロナウイルスワクチンに感謝した台湾の「東志企業股份有限公司(彭以信董事長)」から10万枚の台湾製マスクが熊本台湾同郷会の詹錦榮会長を介して熊本市(大西一史市長)に寄贈され、9月17日に同市役所で贈呈式が行われた。
日本はこれまで台湾に対して、アストラゼネカ製のワクチンを計5回(390万回分)供与してきたが、それに対し台湾は政府のみならず民間企業や業界団体、個人からも様々な形で感謝の気持ちが伝えられている。
台湾からは多くの企業が恩返しとして日本が必要としている医療物資を送ってくれているが、今回は東志企業股份有限公司が10万枚のマスクを調達して東京の「日本関東頼清徳友の会」に託し、熊本台湾同郷会を通じて贈呈した。
贈呈にあたって詹会長は「台湾と熊本は縁が深い。2016年の熊本大震災の時には、台北駐日本経済文化代表処の代表(大使)に就任したばかりの謝長廷氏が当時の台南市・頼清徳市長、高雄市・陳菊市長とともに見舞いに訪れ、その後もお互いに励まし合い、応援し合うなどしている。そのような熊本市にマスクを贈呈できて嬉しい」と挨拶した。
それを受けて大西市長は「医療現場や災害時の避難所で活用したい」と謝辞を述べ、感謝状を手渡した。
贈呈式には、熊本市議会・原口亮志議長、熊本市議会中華民国友好議員連盟・光永邦保会長、台北駐福岡経済文化弁事処・陳忠正処長(総領事)、日本関東頼清徳友の会・黄経学理事ほかの関係者も立ち会った。