コロナ禍が明けて4年ぶりに「2023年台湾生活用品及びパテント商品商談会」が福岡、大阪、東京の3カ所で開催された。主催は経済部国際貿易局(執行：台湾貿易センター)で、台北駐日経済文化代表処が共催し、日本貿易振興機構(JETRO)や各地の商工会議所、自治体等が後援した。
8月28日にトップを切って開場した福岡のホテルオークラには、開催を待ち望んでいた商社や小売業のバイヤーをはじめとする228社354人の来客が詰めかけ、過去最多の来場者数を記録する盛況となった。
開場前の関係者挨拶で、陳銘俊・駐福岡総領事は「私はコロナ禍の最中に当地に赴任したため、このような大規模な商談会への出席は初めてで、大変嬉しい。みなさんようこそ福岡へ！九州と台湾は地理的にも近く、経済貿易面でも非常に密接なつながりがある。みんなで一丸となって台湾製品の素晴らしさを日本に伝えたい。大いに盛り上げよう」と述べた。
次いで王煕蒙・台湾貿易センター秘書長が「コロナ禍の後、初めて開催されるイベントということでみんな興奮している。今回はSDGs、カーボンニュートラル、DX、GXや少子高齢化で注目されるヘルスケアといったテーマの製品も多く出展されている。日本と台湾がますます良きパートナーとなれるようにお手伝いしたい。実りある成果を期待する」と挨拶した。
その後主催・共催関係者が個々の展示ブースを回り、熱心に商品説明を聞き、来場者への対応をアドバイスするなど、バックアップに余念がなかった。
会場からは「オンラインでは伝わらない商品の素晴らしさを感じることが出来た」、「4年ぶりの開催で、生産者の熱意をリアルに感じた」、「これからも実体開催で、台湾の沢山の商品と出会いたい」という感想が寄せられ、今後に期待を持たせる商談会となった。
なお、商談会には81社の台湾企業が参加して、福岡に続いて8月30日に大阪、9月1日に東京でも開催され、3会場合計の来場者数は1,453人に上った。
