古来より「足つぼ」などの名称で親しまれ、現在では国民的な民間療法として確固たる地位にあるリフレクソロジー。その中でも台湾式として知られるのが、東洋式リフレクソロジーである。

メディックスボディバランスアカデミー（所在地：千代田区神田）では毎月1回、未経験者を対象に「東洋式足裏リフレクソロジー認定1Dayコース」の講座を開いている。「東洋式のリフレクソロジーを勉強してみたい」との受講者の声が多数上がった事をきっかけに、約2年前より導入された。

同講座の講師を務めるのは五十嵐浩之講師。受講者は先ず、東洋式と西洋式リフレクソロジーの違いについてや、足裏の反射区についてなど、リフレクソロジーにおける基礎知識に関する講習を受け、その後は受講者同士ペアとなり、足裏から膝周りまで基本的な施術の実技を行っていく。東洋式の特徴である、指の関節を使用した手法は、五十嵐講師がわかりやすく何度もデモンストレーションを行っており、初心者でも安心して学べる内容となっている。さらに、講座終了後には資格認定証も授与されるため、1日で技が取得できるのも特徴的だ。

同アカデミーの境瑠美事務局長によると、受講者は、台湾が大好きだったり、東洋式リフレクソロジーを学んでみたい主婦や会社員など様々であり、現在まで好評を得ているという。さらに、日本在住の台湾人がこれまで何人か受講したり、問い合わせがあるなど、外国人からも現在注目を浴びている講座だそうだ。境事務局長は「丸1日の講座なので、体はくたくたになるけど、皆笑顔で帰っていってくれるので、嬉しいです」と話し、「受講者が楽しく学べるような体制を常に心掛けています」と、同アカデミーの方針についてコメントした。

同アカデミーでは、「人を癒やし健康に導く技術」を軸に、リンパドレナージュやアロマセラピーなど総合的なリラクゼーション技術を学べる短期講座（1Dayコース）を積極的に取り入れている。直営リラクゼーションサロンのアカデミーであるため、一般初心者のほか、経験者がスキルアップとして受講するなど、多くの人が足を運んでいる。

台湾のゴールドジュエリーメーカー「東龍珠鑽石集團」は、日本市場でさらなる拡大を図るため、ニーズに対応した製品提供の拡充及び生産工場の新設を明らかにした。その一環として第29回国際宝飾展（東京ビックサイト、会期：1月24日〜27日）に出展し、現行約20％の日本市場での市場占有率を引き上げる事を目的にPRしている。

現在、同社は2年前より本格的に日本市場参入を果たしており、シェアの大半は日本ブランドとして販売しているOEM及びODM製品。この分野での販売拡大を図るため、これまでの伝統的な技術、細かな品質管理を行う日本精神を受け継ぎながらも、単なる自社製品の販売にとどまらず、ジュエリーボックスやロゴのデザイン設計、さらに、店舗のディスプレイを考案して提供できる体制などのアフターフォローもサービスの一環として拡充させる。

また、台湾の工場で行っている、宝飾品一粒一粒をスケールルーペを使用して入念にチェックする作業は、歴史上、日本に統治されていた事にも起因しており、その伝統を堅持しながら、日本人のニーズにマッチした高クオリティー製品の提供を可能にしている、としている。

一方、同社製品は低価格でしかも高クオリティーである事が競争力で、同社張芳榮執行長によると、「台湾からの地金の輸入に対する関税の非課税」はもとより、「台湾は低賃金である」、「大量の地金を現金一括で買い付け」、などの施策により、製品の価格設定においても大幅なコストダウンを可能にしているという。

なお、同社は今年、技術職人500人を収容できる工場を台湾に新設する予定であり、その施工は日本企業が担当する。張執行長は、「日本の市場をさらに拡大し、技術職人を500人まで増やしていきたい」と話し、また、「2020年の東京オリンピックまでに日本でのオフィスを構えたい」と今後の構想も示唆した。

台湾珊瑚メーカーが一挙集結

なお、同展には台湾から計8社の宝飾品メーカーが出展している。なかでも珊瑚を使用したジュエリーのメーカーが大半を占めた。

赤珊瑚メーカーの佳紘國際珠寶有限公司によると、現在、中国大陸の顧客が全体の約70％を占めるなど、中国大陸での赤珊瑚産業は発展している。その一方で日本においては赤珊瑚の市場が落ち込んでおり、同社では全体の約10%～20%程度だという。すでに20回以上同展に出展している同社は、今回の展示目的として、既存の顧客に対する新製品の紹介をメーンに市場拡大を目指した。これまでの赤珊瑚特有の深みある赤色の珊瑚に対し、現状で日本人からのニーズが高い「ピンク」など可愛らしい色を使用したより多くの珊瑚製品を開発し、展示する事で他同業社との差別化も図っていた。

なお、同社製品は、完成品と未完成品の両方の販売を行っており、日本では未完成品の販売の需要が高いそうだ。購入後は、自分でデザイン設計し、ブレスレットにしたり、ネックレスにしたり、カスタマイズが可能だという。

九州大学(久保千春総長)は、1月7日､8日の2日間、同大学西新プラザにて、「台湾事情：台湾の先駆者(フロントランナー)から話を聞く」と題する公開講座を開催した。

これは日本で3番目の台湾研究拠点として､台湾教育部(文部科学省に相当)から3年間の助成金を得て開設された「台湾スタディーズ・プロジェクト」の一環として実施されたもので、初日の7日には、台湾に関する報道・解説の第一人者である野嶋 剛氏(元朝日新聞台北支局長)と台湾の世界的自転車メーカー「ジャイアント」の元最高経営責任者（CEO）羅祥安氏が、翌8日には野嶋氏とエッセイストの一青妙(ひとと たえ)氏が講師として登壇した。

二日間とも各氏の講演の後、野嶋氏と羅氏､野嶋氏と一青氏が対談する形で進行され､学生約40人を含む90人の聴衆が聞き入った。

講座の開始に先立って､「台湾スタディーズ・プロジェクト」の運営者の一人である前原志保・学術研究員から､このプログラムは九州大学の「21世紀プログラム」と共同で企画する講義シリーズであり、マスコミ関係者、企業家、政府、NGO関係者など幅広い分野のスペシャリスト、専門家を招いて行うものであるとの説明があった。

説明の中で「21世紀プログラム」は特定の学部・学科に所属せず、幅広い視野で、現代社会における問題や課題を発見し、その解決能力を探る “専門性の高いゼネラリスト”を養成することを目標としていること。「台湾スタディーズ・プロジェクト」は台湾と長年深い縁がありながら研究が手薄だった九州に開設された台湾研究講座であり、全学に向けて台湾に関連する授業の提供、学生間、研究者間の交流促進のためのプラットフォームを構築するとともに、一般に向けて台湾講座を公開するものであることが紹介された。

講座初日のトップバッターに立った野嶋氏は､ブリヂストンなど日本の自転車メーカーを抜いて世界の完成車の40％のシェアを占めるに至ったジャイアントや家電のシャープを買収した鴻海(ホンハイ)のいずれもが部品サプライヤー、OEMメーカー､自社ブランド確立企業へと発展したことに触れ、台湾と日本の逆転現象の根源を考え、台湾に学ぶ必要性があると説いた。

次いで羅祥安氏が中国語でなく日本語で講演し始めた時には､聴衆は意外性に驚くとともに、日本市場に対する並々ならぬ意欲を感じ取った。羅氏はジャイアントの概要を説明した後、同社の発展が次の８つのキーワードにあることを説明した。

＜キーワード１＞オリジナルブランドを確立できたこと。

＜キーワード２＞グローバル経営を目指したこと。

＜キーワード３＞香港でなく、最初から中国本土に進出したこと｡

＜キーワード４＞社内に「チームＡ」を結成し、高級化を目指しながらトヨタの生産管理方式を導入してコスト削減を図ったこと。

＜キーワード５＞ツール・ド・フランスなど、世界のトップレースに参加したこと。

＜キーワード６＞スポーツ用女性ブランド車を開発したこと。

＜キーワード７＞「環島」などでサイクリングワールドを構築できたこと。

＜キーワード８＞ホンダの本田宗一郎、藤沢武夫に見習い、経営者の引退時期を見誤らなかったこと。

である。

このうち特に＜キーワード６＞のスポーツ用女性ブランド車の開発 については、性能とともに自転車自体の「美」を求めることや、店員の説明、検討、再来店、納得しての購入、ヘルメットやウエアなどを求めてリピーター化するなど､男性とは違う購買行動が入念に研究されていることが伝えられ、聴衆を感心させた。

また、＜キーワード７＞のサイクリングワールド構築 については、9泊ないし10泊で台湾を一周(環島)するためのサポート体制を担う、旅行会社(ジャイアントアドベンチャー)まで作ったこと。サイクリングを中心に健康、エコ、新生活スタイル、家族のだんらん、プラス思考などの輪をつなげ、自転車利用の優位性を認識させることに成功したことが聴衆の共感を呼んだ。

講演に続いて行われた羅祥安氏と野嶋 剛氏との対談では、野嶋氏も完走した「環島」で見られる美しい景色やグルメな食べ物の話から始まり、坂道の苦しさとそれを乗り越えた後の達成感などとともに「環島行った？」と普通に語られるまでになった台湾のサイクリングワールドについて話が弾んだ。

学生の一人から質問された「日本でサイクリングワールドを構築する場合のパートナー作り」については、羅氏は次のように答えた。

日本でも既に愛媛県・今治から広島県・尾道まで約70kmの「しまなみ海道サイクリング」や琵琶湖を一周する「びわいちサイクリング」（北湖一周なら約160km｡南湖まで回ると約200km）が行われており、ジャイアントも協力している。「しまなみ海道サイクリング」を延長して四国一周のサイクリングコース「四国環島」が出来ればいいと考えている。去年7月に自分自身が四国を一周し、各県の知事さんと話をした時には､自転車が安全に走ることができる道路の建設など難しい問題も出たが、自治体の熱意で日本流のサイクリングワールドが早く構築できることを期待したい。

初日の最後に､フロアから挨拶した台北駐福岡経済文化辦事處の戎義俊處長は、台湾の「環島」には日本からも大勢の人々が参加しており、日台友好に果たした役割は大きい。その大きい部分をジャイアント社が担ってきたことは評価されるところである。今後も大いに日本からの観光客が「環島」に参加し、健康､プラス思考､家族だんらんなどを果たしてもらうとともに、現在ある470万人の訪日客と290万人の訪台客の観光客差を埋める一助となることを期待すると締めくくった。

台湾経済部技術処の羅達生処長は1月16日、ベルサール六本木コンファレンスセンターで開催された「台湾情勢セミナー」で講演を行い、日本と台湾の技術協力として、「医療介護」と「スマートマシン」の各分野で共同開発を行う事で、今後両国共に相対的な効果・利益が得られるとの見解を示した。

医療機材において羅処長は、「知名度とブランド力が高い日本製品と、華人が住む中華圏で高いシェア率を持つ台湾製品が融合する事で、中華圏の医療マーケットを開拓できる」と主張。日本は、世界でトップクラスの高齢者向け医療介護サービスや関連技術を持つ一方、台湾では健康保険のデータベースが一つであるため、多くのデータが蓄積されている。これらがマッチングし、スマート診断技術やウェアラブルリハビリ装置などの医療機器類の共同開発を行えば、中国大陸や東南アジア地域の市場に適した商品を製造する事ができるとしている。

一方、スマートマシンにおいても、日台両国が緊密な協力関係を築く事ができるという。政府の協力の下、現在台中市にスマートマシンを推進するオフィスを設立しており、台湾精密機械及び産業のICT（情報通信技術）、さらに情報産業力を強みとしている。製造業の設備、システム及び関連部品が世界において優れている日本とタッグを組む事で、発展効果が見込めるとみられる。

同セミナーは、日台の社会ニーズに応じた新しい技術・製品・サービスを市場へ提供するため、今後更なる日台相互連携強化を図り、産業を発展させていく事を目的に開催された。羅処長は、日本企業らに対し、台湾が現在行っている法人に対する産業イノベーションと改革の推進、さらに人材発展の強化や国内投資の伸びが不十分であるなど、現在台湾産業が直面している課題等の現状も伝えていた。

なお、同セミナーには、日台の研究開発法人同士の交流についても触れられた。出席していた台湾の工業技術研究院（ITRI）の張培仁副院長によると、ITRIと日本の国立研究開発法人産業技術総合研究所（AIST）は昨年10月、日台の研究開発協力推進オフィスを設立しており、相互研究協力に関する覚書に調印するなど、法人同士の協力開発がすでに行われている。現在では、相互の国に人材を派遣し合い、両国の強みを活かした商品化開発に励んでいるとしている。