在沖繩八重山，有一群台灣移民，他們在１９３０年代前往當地進行農業開墾，８０年過去了，這群台灣移民的故事還有多少人記得？台灣首部以八重山台灣人為主題的紀錄片《海的彼端》，導演黃胤毓以台灣移民玉木家族的故事，回顧這段歷史和他們的認同與生活。

　《海的彼端》去年９月在台灣上映，並入圍２０１６年台北電影獎最佳紀錄片和韓國ＤＭＺ國際紀錄片電影節亞洲競賽片，以及入選２０１７年大阪亞洲電影節特別招待作品部門，預定今年晚夏在ＰＯＬＥＰＯＬＥ東中野戲院登場，並依次在日本全國各地上映。《台灣新聞》特別訪問導演黃胤毓，請他談談這部紀錄片的創作理念和過程。

　黃胤毓在政大廣電系畢業後，留學東京造型大學研究所電影專攻碩士，從大學期間便開始關注少數民族議題，並從事紀錄片創作。黃胤毓提到，大學期間在民族系修課時便曾聽日本的交換教授講授沖繩台灣人的歷史，加上松田良孝的著作《八重山的台灣人》中文版出版後，獲得更詳細的資料，因此他在２０１３年首次前往八重山進行１個月的調查，並在同年下半年開始紀錄當地從事舞龍的年輕人，邊拍攝邊調查，在一年多內訪問了１５０多人，再從中選擇較為感興趣的題材，直到２０１５年才形成以八重山台灣人為主題的｢狂山之海｣３部曲架構，並以《海的彼端》作為首部曲。

透過家族故事講歷史

　黃胤毓說，其實一開始他並不想在片中整理歷史，他感興趣的是八重台灣人的生活、情感和認同。但是當他帶著３部曲計畫案向柏林影展和多處提案時，許多人建議他先以第一部片說明歷史背景，也就在這個時候，過去曾訪問過的玉木家兒子告訴他，他們將為阿嬤慶祝８８歲米壽，並帶她回台灣探親，因此黃胤毓把握機會，透過玉木家的家族故事，帶出背後的歷史。

　儘管片中包含了歷史爬梳的片段，黃胤毓將《海的彼端》定調為｢家族歷史紀錄片｣，同時呈現了家族史和社會史。由玉木家第三代慎吾擔任旁白，他認為這樣｢反而可以增加探索自己家族的動機｣。有關於歷史資訊的旁白，由製作團隊撰寫並交由老師確認，在家族的部分，則是導演的事先訪談內容，或是由慎吾部落格的文章進行改寫，再由慎吾自己順稿，因此在個人和家族的旁白，都是以慎吾的沖繩腔日文呈現。

　作為紀錄片導演，黃胤毓認為自己的角色就是｢一個把問題丟出來的人｣，在《海的彼端》中，他問這家人｢文化該如何傳承？未來該如何走下去？若阿嬤過世後，第２代未來要如何維持和台灣的關係？｣雖然是透過這家人問問題，但是他想呈現的，是背後的社會和歷史。

　在《海的彼端》之後，黃胤毓的｢狂山之海｣計畫仍將繼續紀錄沖繩的台灣移民，本人也長住在沖繩。他說，沖繩和台灣之間有很強的歷史連結，戰後的命運也有很多類似之處，他將會繼續挖掘出這些故事。

(2017/06/10)

在日台湾人組織「全日本台湾連合会」がこのほど設立し6月4日、設立を記念したパーティーが東京都内のホテルで開かれた。

同連合会は台湾本土意識が強い在日台湾同郷会、在日台湾婦女会、日本台湾医師連合、台湾独立建国連盟日本本部など17団体によって設立された。

初代会長に選出された趙中正会長は同パーティーの挨拶において、「台湾優先、団結第一」を設立趣旨に掲げたほか、「台湾人としての『主体性』を強く主張して参りたい」と述べた際には、拍手喝采となり、会場の賛同を得た。

なお、同パーティーには日本台湾医師連合、美麗島交流会、九州台日文化交流会の代表ら約300人が出席したほか、台北駐日経済文化代表処の謝長廷代表や中華民国僑務委員会の呉新興委員長、日本台湾交流協会の柿澤未知総務部長、日本の保守系政治家や評論家らも出席し設立を祝した。さらに、蔡英文総統は祝電を送り、全台連が日台の友好関係を促進し、双方の友情を深めるために貢献してもらえればとの期待を示した。

現在日本に住む台湾人や台湾にルーツを持つ人は10万人以上と言われており、台湾本土意識が強い蔡英文政権発足で、在日台湾人のアイデンティティーは強くなったとしている。

舊名土佐的高知縣，是幕末英雄坂本龍馬的故鄉，拜2010年NHK大河劇《龍馬傳》所賜，坂本龍馬現在不只是日本人心中的英雄，不少台灣觀眾也同樣耳熟能詳。全縣70多萬人口的高知縣，在日本47個都道府縣中排名第45位，但因為得天獨厚的自然環境，造就出當地特有的飲食文化和歷史。

美食日本第一  高知特有皿缽料理

高知的美食不少，曾在旅遊網站Jalan的「擁有當地特色美食最多的縣」評選中獲得5次冠軍，因此高知喊出美食排行版日本第一的口號，希望吸引更多遊客。

當地特有美食「炙烤鰹魚」，是以稻草燃起大火，將表面烤過後切片，由於魚肉內部還是生的，吃起來就像生魚片，但卻帶有炭火香味。吃高知炙烤鰹魚不是沾芥末和醬油，而是和擺上蒜片和蔥花一同入口。除了海鮮，高知特有的土佐褐毛牛肉質軟嫩，同樣是不能錯過的一道料理。

  高知有特殊的飲食文化，和日本其他地區有所不同。在高知的宴席中，以大盤子盛滿生魚片和各式菜餚，稱為「皿缽料理」。大盤端上桌後，大家再各自夾到自己的小盤中享用，而不像印象中的日式料理，餐點以多個小盤分別盛裝。

對於喝酒，土佐也有獨特的「獻杯」文化，由晚輩將自己的酒杯斟滿後，再獻給前輩飲用，而前輩喝完之後，把酒杯還給晚輩後並斟酒，而高知居民也會在喝酒的時候玩遊戲，這一點似乎和台灣的飲酒文化有幾分類似。

龍馬的故鄉  幕末維新歷史之旅 

為紀念大政奉還150週年，高知縣於今年起3月起舉辦幕末維新博覽會，將展到2019年3月。博覽會會場遍佈縣內各區，主會場高知城歷史博物館中展出坂本龍馬的真跡書簡，同時坂本龍馬紀念館目前也在整修當中，預計將於2018年4月中旬開幕。

若要前往高知，由東京的羽田機場或是大阪的伊丹機場出發，每天都分別有10班和6班飛往高知龍馬機場，因此由台灣旅客可先飛往東京或大阪，再轉搭日本國內航班；或者由桃園機場飛往香川的高松機場，再轉搭巴士或電車前往高知。

(2017/06/09)

台北市政府觀光傳播局はこのほど日本の旅行会社H.I.S及びエバー航空と連携し、日本の個人旅行客を台北に誘致する「Feel Taipeiツアー」を6月中旬に発売する。

H.I.Sが展開する同ツアーでは、台北の最新観光スタイルである台北市2階建て観光バスを組み合わせ、いつもと違う角度、高さで台北の観光地を回るほか、同局は様々な関連旅行業者と提携し、日本人旅行客に一味違った旅行体験と提供する。なお、同ツアーを購入するとクーポン付きFeel Taipeiガイドブックや台北オリジナル記念グッズがもらえるとしている。さらに、今年はエバー航空もコラボレーションに加わり、キャンペーン価格で航空券を販売するほか、エバー航空の公式ホームページで日本発台北行きの航空券購入者限定に「旅のしおり」Feel Taipei旅行電子書籍をプレゼントするキャンペーンも実施するとの事。

同局の簡余晏局長は、「台北市は日本の海外旅行市場を非常に重要視しており、有名人や企業とのコラボを通して、日本人旅行客にさまざまな旅行の体験や視点を伝えたい」とコメントしている。

松山市との相互誘客プロジェクト開始

一方、同局は6月2日、友好都市である愛媛県松山市と共同記者会見を開き、相互誘客プロジェクトを始動し、7月1日から相互の都市を訪れる市民に記念グッズをプレゼントする事を発表した。松山市の野志克仁市長は、このような形での相互誘客キャンペーンは、松山市として海外の都市を対象とした初めての取り組みであると言及し、「台北と松山間の交流人口拡大に取り組んでいる松山市にとって大変有り難い提案であり、今回両市が相互に同時期にキャンペーンを行える事を大変うれしく思う」とコメントした。

なお、台北市は記念イージーカードやトートバッグ、クーポン付きFeel Taipeiガイドブックなどを松山市民にプレゼントし、松山市は3000年の歴史ある道後温泉の温泉の素や記念クリアファイル、さらには道後温泉、松山城、坂の上の雲ミュージアム、子規記念博物館などの割引券を台北市民にプレゼントとの企画を実施する。

また、毎年10月から翌年3月は日本の修学旅行シーズンである事から同局は、全愛媛県の高校に台北への修学旅行の宣伝も行った。今後はより多くの地域で修学旅行のＰＲを行っていく模様。

（2017/6/9）

日台経済文化交流協会(上村直子会長)は６月６日、ホテルモントレ横浜で平成２９年度総会と懇親会を開催。先の５月に台北駐日経済文化代表処横浜分処の処長に就任した陳桎宏処長夫妻も来賓として出席し、同会の発展に期待を示したほか、台湾との窓口として協力していきたい意向を示した。

上村会長は総会で、陳処長に対し歓迎の言葉を述べたほか、「同会は数ある日台の会の中でも、“経済”という名前が付く珍しい会です。陳処長は以前より経済分野にお詳しいと聞いておりますので、同会の経済分野での発展にご協力頂きたい」と、陳処長への期待を表示。

これに対し陳処長も、「今後、同会における経済面での台湾との交流について、実質的な部分で取り組みを進めていってほしい。私も代表処の立場で台湾との窓口として精一杯協力したい」と積極的な姿勢をみせた。また、陳処長は同総会をもって、同会の名誉顧問に就任した。

なお、総会では平成２８年度の事業報告や収支決算報告が行われたほか、今年度の事業企画や収支予算案、会則や役員の変更などについて発表され、参加者の拍手をもって承認された。

懇親会には台湾貿易センター東京事務所の呉俊澤所長、衆議院議員の菅義偉内閣官房長官秘書・奥野智佐之氏、湘南・日台未来交流協会の添田宏高会長など横浜地区における政界、経済界の関係者らほか、台湾人留学生ら約５０人が出席した。

(2017/6/6)

台湾を代表する自転車産業の見本誌である「TAIPEI CYCLE」開催に際し6月6日、帝国ホテルで台湾自転車産業セミナーを開催した。

毎年3月に開催されている同展は今年で30回を迎え、海外出展者の「自転車の生産周期が始まる10月に変更してほしい」との多数のリクエストから、2018年よりは開催時期を10月31日から11月3日の4日間の開催へと変更し参加者誘致を図る。同展ではBtoB商談のプラットフォームを設け、来年は推定約1170社が出展し最新製品やデザインのプロモーションを行うとしている。

さらに、いち早く市場の傾向や消費活動について知ってもらうために教育フォーラムの開催やスタートアップ企業をバックアップし若者が市場に参入できる機会を設けるなど、同展が１つのソーシャルネットワークのプラットフォームになるよう仕掛けていくとした。

なお、今年より新たに取り入れた、「Demo Day」が好評を得た事から、来年も実施をする事を発表。「Demo Day」とは、試乗用にデモで用意した、傾斜や難易度が違う車線が多数ある道路エリアを設置し、そこで自転車を実際に試乗できるというもの。今年参加したブランドは35社以上で、742人の国内外のバイヤーが参加した。

主催である台湾貿易センターの同展担当の巫宜學さんは同展について、「多種多様なメーカーが集まり、お互いに交易を行うだけではなく、違った業種の融合を目指し、マルチプラットフォームの場にしていきたい」と話したほか、「自転車産業を拡大するには、自転車に乗る人を増やす事が大事であり、従って完成車、パーツを購入する人が増え市場が広がっていく」と強調した。

また、台湾でサイクルツーリズムの視察を行っているサイクルツーリズム研究委員会の宮内忍顧問は、「台湾はサイクリングが観光業において先進しているため、同展に観光ブースを設ければ、さらに奥が深くなる展示会となる」とコメントした。

なお、今年の同展には32社の日本企業が出展し、約800人の日本人バイヤーが参加した。国別調査では全体の第2位であった。

一方、台湾自転車輸出同業公会の張蕙娟秘書長によると、台湾自転車メーカーは820社あり、その中でも台中、彰化市が638社と、全国の77.8％を占めているとした。また、台湾ブランドの自転車は世界で高いシェア率を誇っており、アメリカ、オランダドイツを中心に輸入をしているとしている。主に台湾は、中クラス～ハイエンドの自転車を製造しており、2015年国際連合が行った調査によると、104ヵ国のうち、15ヵ国が台湾からの輸入が第一位であり、また、第三位の国は73ヵ国との統計が出ている事から、世界において台湾は自転車の供給者として重要な役割を果たしている。

近年世界では、自転車は単なる交通手段だけではなくなり、運動、健康目的と時代により変化している。現在では電動自転車産業への移行が始まっているため、散熱部品を扱っているADDAなど別産業からも電動自転車産業界に参入しており、市場拡大に期待が高まる。

(2017/6/6)